2016年3月 4日
平成28年4月1日以降の入学者より、教職課程に関わる科目が一部変更となります。そのため「平成28年度学生募集要項」記載の内容が一部訂正されます。訂正内容は以下のとおりです。
[1] P.29「教科に関する科目」記載の表(差し替え)
法定科目区分 | 最低修得単位 | 本学開設科目名 | 単位 | 履修方法 | 必修 |
---|---|---|---|---|---|
商業の関係科目 | 20 | 経営情報技術 | 2 | T | ○ |
経営学 | 2 | T | ○ | ||
会計学 | 2 | T | ○ | ||
簿記 | 4 | T | △ | ||
監査論 | 2 | T | |||
財務管理システム | 2 | T | |||
システム監査 | 2 | S2 | |||
オフィススタディ | 2 | T | |||
企業とOJT | 4 | T | ○ | ||
簿記演習 | 4 | S2 | △ | ||
経営管理論 | 2 | S | |||
マーケティング | 2 | T | ○ | ||
企業コンサルティング | 2 | T | |||
販売管理 | 2 | T | |||
企業と広報 | 2 | T | |||
職業指導 | 人材開発 | 4 | T | ○ |
[2] P.33「教科に関する科目」記載の表(差し替え)
法定科目区分 | 最低修得単位 | 本学開設科目名 | 単位 | 履修方法 | 必修 |
---|---|---|---|---|---|
「法律学(国際法を含む。)、 政治学(国際政治を含む。)」 |
20 | 民法・商法 | 2 | T | ○ |
経営・経済法 | 2 | T | |||
企業と情報法制 | 2 | T | |||
法学概論 | 2 | T | ○ | ||
国際情報(政治) | 2 | S2 | |||
「社会学、 経済学(国際経済を含む。)」 |
経済学 | 2 | T | ○ | |
社会学 | 4 | T | ○ | ||
情報と施策 | 2 | S1 | |||
国際情報(経済) | 4 | T | |||
「哲学、倫理学、宗教学、 心理学」 |
社会思想史 | 4 | T | ○ | |
人間関係論 | 2 | T | |||
人間と宗教 | 4 | T | ○ | ||
心理学 | 2 | T | ○ | ||
人間・思想・生活 | 4 | T |
[3] P.36「教科又は教職に関する科目」記載の表(差し替え)
大学が加える教職に関する 科目に準ずる科目 |
最低修得単位(注) | 単位 | 履修方法 | 備考 | |
---|---|---|---|---|---|
中一 種免 |
高一 種免 |
||||
道徳教育の指導法 | 8 | 16 | 2 | T | 高等学校一種免許状取得時のみ |
介護等体験Ⅰ | 1 | - |
中学校一種免許状 (社会取得時必修) |
||
介護等体験Ⅱ | 1 | - |
中学校一種免許状 (社会取得時必修) |
※項目「必修」の○印は必修、△印は選択必修
※項目「履修方法」は「T=通信科目」「S=スクーリング科目」「E=演習科目」となります。
また、スクーリング科目と演習科目の上付き数字は、「1=夏期」「2=春期」となります(平成27年度実績)。
(注意) 「教科又は教職に関する科目」は上記科目郡の他、「教科に関する科目」および「教職に関する科目」の最低修得単位数を超えて修得した単位数を含めることが可能です。
(注意)介護等体験(介護等体験Ⅰ・Ⅱ)についての詳細はP.37を参照してください。